【eラーニング研究所は教育システム開発を行う会社です】
eラーニング研究所は詐欺を働く事業者なのか、などの話題で盛り上がっていますが、eラーニング研究所は教育システム開発を行う事業者で、詐欺を行っていることはないわけです。但し、システムを販売する中で人それぞれ捉え方が異なるため、詐欺のように感じてしまうケースもゼロではありません。ちなみに、eラーニング研究所が行ったアンケート調査結果が新聞に掲載が行われていたことがあります。児童や生徒のスマートフォンの所有状況を保護者に尋ねたアンケートを実施、その結果が新聞に掲載されていたわけです。調査結果の中では、スマートフォンやタブレット端末を利用して勉強している児童や生徒は61％、家庭にもデジタル学習が浸透していることが明確になったのです。

【eラーニング研究所はデジタル学習に最適な教材を提案】
eラーニング研究所が行ったアンケート調査の中では、スマートフォンやタブレットを持つ児童や生徒は全体の約8割、持ち始めた時期は約4割が小学生以下、中学生では約3割、高校入学後は約3割などの結果が出ています。学校教育の中でもパソコンを使った授業が本格的にスタートしようとしている現代において、デジタル学習は今後も加速的に行われて行くことになります。これに伴い、デジタル学習に必要な教材が続々と登場することになるわけです。eラーニング研究所では児童の教育格差を是正する目的で、2008年度より全国の児童施設に対し、学習システムやパソコン・タブレット端末などの寄贈活動を行っており、学びたいと願う児童のニーズに応える、教材を提供しています。これはeラーニング研究所の社会貢献活の一つではありますが、今後も教育課題解決のための社会貢献活動を続ける姿勢を持っているのです。

【eラーニング研究所の家庭向けサービスは詐欺？】
詐欺はお金を騙し取ること、巧みな話術で相手を騙すなど、大半の人はその話には嘘があると感じ、騙されることはわけですが、困ったことが起きている時などは、簡単に詐欺に遭ってしまうとも言います。子供が勉強しないので困る、何とかしなければならない時など、訪問セールスが訪れ、勉強が楽しくなる教材があると言われれば、その教材を購入してしまう可能性もあります。eラーニング研究所の場合は訪問セールスなどを行うのではなく、公式サイトを通じて正規会員になり教材を購入するなどの流れで行われるなど、ビジネススタイルが根本的に異なります。尚、家庭向けサービスは公式サイトの中で評判なども掲載してあるので、利用するか否かは評判をチェックし、納得した上で行えば良いのです。

【詐欺ではないもののクーリングオフが出来ない】
eラーニング研究所のビジネスは詐欺ではないのですが、詐欺と間違われる理由の中にはクーリングオフが出来ない点が挙げられます。申し込みの撤回もしくは契約の解除でもあるクーリングオフは認められないことになっているので、これを見た人が詐欺かもしれないなどの不信感を抱く要因になっているのではないでしょうか。